DX人材になるには
社会から求められる
DX人材になるには
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- 日本のDX推進には多くの課題があり、2025年の経済損失は12兆円/年にのぼる。
- 本質的な課題を見極め、変革を起こすDX人材が必要とされている。
- エンジニア技術を駆使して課題解決にアプローチし、企業に変革をもたらす「DXエンジニア」という道がある。
日本の企業が抱えている
深刻な課題
経済産業省が2018年に発表した「DXレポート ～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～」（※1）によると、既存システムの複雑化・老朽化・ブラックボックス化の残存が問題視されています。
それにより、2025年までに予想されるIT人材の引退やサポート終了等による経済損失は、最大12兆円/年（現在の約3倍）にのぼる可能性が示唆されています。
さらに2022年に発表されたDXレポートより、デジタル投資のうち約8割が既存ビジネスの維持・運営を占めている状況だとわかりました。DX推進に取り組む重要性は広がる一方、各社の取り組みが活性化していないのが現状です。
社会から求められるDX人材に必要なこと
DX人材には本質的な課題を見極め、変革を起こすことが求められます。
顕在化する課題を正面から受け止め、それを基に業務のデジタル化を図る人材ではなく、潜在的な課題や本質的な課題へもアプローチし、デジタル技術を駆使して企業や社会に変革を起こすことが必要です。
DX人材の役割はさまざまです。
プロジェクトマネージャー、システム開発者、UIデザイナーなど、自身の専門領域において課題解決のために思考し、各部門のスペシャリストと連携して変革を起こせる人が真のDX人材です。
IT技術を駆使して企業に変革を起こす「DXエンジニア」という存在
「DXエンジニア」とは、エンジニアとしての高い技術を駆使し、課題解決にアプローチし、企業に変革をもたらす存在です。
IT分野における幅広い知識やスキルを持ち合わせていることは勿論、ITへの強い興味・関心、問題解決能力、論理的思考、成長意欲、挑戦、常識にとらわれない発想力に加え、社会貢献への意欲、顧客折衝力など、ITスキルだけでないビジネススキルも多く兼ね備えた人を指します。
プロダクト開発のほか、プロジェクトマネジメントやコンサルティングなど、自身が持つITスキルを活用し、企業のDXに貢献できる人材です。
技術が進歩しても「DXエンジニア」が社会から求め続けられる理由
近年、DX人材の不足が叫ばれる一方で、ノーコード・ローコードツールやAIなど技術がさらに進歩することによって、エンジニアやプログラマーの仕事はなくなる可能性があるといわれています。
例えば、ノーコード・ローコードツールの進歩によって高度なシステム構築が可能となれば、エンジニアでなくともシステムを構築することができるようになります。またAIの普及によって、高度なプログラミングの自動生成が可能となり、コーディングだけを行うプログラマーは不要となります。
しかし、「DXエンジニア」はそのような状況下でも、社会から求められる存在であり続けることができます。
DXエンジニアは、システムを構築するだけでなく顧客の本質的な課題の発掘を行い、企業を変革へと導く存在です。特に本質的な課題の発掘には、顧客から課題を引き出す複雑なコミュニケーションや、独自の組織風土・慣習などを理解することが必要不可欠。さらに、本質的な課題を解決するためには、これまでにない新しい発想が必要です。これらはローコード・ノーコードツールやAIでは実現できない内容なのです。
「DXエンジニア」はこれらのスキルを持ち合わせているため、エンジニアやプログラマーの仕事が不要になったとしても、企業や社会から求められ続ける唯一無二の存在であるといえます。
社会に貢献できる「DXエンジニア」の魅力とは
このように社会から求められるDX人材として、「DXエンジニア」という道があります。本サイトでは、そんなDXエンジニアの魅力から、新卒・未経験でも「DXエンジニア」へのキャリアを目指せる企業を紹介しています。
社会に貢献できるDX人材を目指している人は、ぜひご覧ください。